保活の際、目にする言葉に「点数」がありますよね。認可保育園に入園を希望する場合に必要になるもので、パートタイムや時短勤務、自営業などママ・パパたちの働き方によって点数が変動することもあるようです。今回は、入園のときに基準となる保活の点数について、仕組みや計算方法、ケース別の加点方法を紹介します。

保活の基礎知識！保育園へ入園するための点数とは？

子どもが通う保育園を探すとき、入園のために保育の必要性をポイント化した点数があることを初めて知るママ・パパたちもいるようです。都市部の保育園の場合は入園を希望する家庭が多いことから、入園の基準を点数化して優先順位をつけることもあるとされています。

保育園の入園のために2種類に分けられた指数を紹介します。

基準指数

保護者の就労状況や健康状態などの基本情報を計算し、点数化したものを「基準指数」というようです。

フルタイムや時短勤務、自営業など就労形態や月の就労日数と時間、保護者自身の病気や障がい、家族の介護などの家庭の状況が、それぞれ点数化されます。

自治体によっては、基準指数表をホームページなどで公開しているようなので、確認してみるとよいかもしれません。

調整指数

調整指数とは、家庭の状況にあわせて加算や減点の調整をする点数をさすようです。

基準指数が同じ家庭が複数あった場合には、保育の必要性がより高いと自治体が判断する目安のひとつになるそうです。

基準指数の内容は、各項目ごとの配点以外は自治体ごとに大きな差はありませんが、この調整指数は自治体によって大きく異なる場合があるのが特徴です。

また保活激戦区であるかそうでないかなど、年度ごとの状況によっても内容や配点に変化が生じる場合もあるようです。

保活の点数はどう求める？計算方法

保育園の入園に向け、自分の家庭の点数が何点くらいになるのか知りたいママ・パパたちもいるようです。保育園入園に向けた点数の計算方法を知ってシミュレーションしてみましょう。

1.両親それぞれの基準指数を計算

自治体が公表している点数表にあわせて、両親それぞれの基準指数を計算します。項目毎に点数が振り分けられているので、該当する部分にチェックを入れて点数を計算するとよいでしょう。

自治体によっては、点数表を公開していない場合や、ランクに分けて公開していることもあるようなので、保育課の窓口で問い合わせたというパパの声もありました。

2.調整指数を加点や減点

自治体毎の調整指数表を参考に、調整指数に該当する項目を確認するとよいでしょう。

例として、入園を希望する保育園に兄弟姉妹が在園していることや、ひとり親家庭であることが加算の対象となる場合もあるそうです。

また、自治体により減点の対象となる項目の例としては、65歳以下の祖父母と同居をしていることや、自営業で子どもを見ながら就労していることなどがあるようです。

3.選考指数＝基準指数（父）+基準指数（母）+調整指数

保育園入園の選考指数は、両親それぞれの基準指数と家庭における調整指数を合算したものです。選考点数がより高い家庭が、優先的に希望する保育園に入園できるとされています。

ママのなかからは、自分が計算した選考指数が合っているかを保育課の担当者に確認してもらったという声も聞かれました。

保活をするときに知っておきたい、点数を上げる方法

希望する保育園に入園するために、できるだけ点数を上げたいと考える方もいるかもしれません。

ママ・パパたちに、入園に向けて点数を上げるために行なったことを聞きましたので、点数を上げる方法に悩む方は参考にしてみてください。

働き方を見直す

娘の保育園入園に向け、私の働き方を見直したことがあります。育休明けは時短勤務として復帰する予定でしたが、フルタイムの方が点数がより高くなるため、会社に申請しました（20代/2歳児のママ）

基準指数の点数を上げるために、働き方を見直したママがいるようです。ほかにも、パートタイムの仕事を複数かけもちすることで、フルタイムとみなして点数を上げられたというママの声もありました。

認可外保育施設や一時保育を利用する

私の住んでいる地域では、認可外保育施設を継続的に利用していると加算の対象になるようでした。我が家の場合は希望する保育園に入園できなかったので、1年間は認可外保育施設を利用しました。それによって加算がつき、翌年度には第一希望の園に入園が決まりました」（40代/3歳児のパパ）

認可外保育施設を利用することで、自治体によっては申し込みの際に調整指数で加算されることがあるようです。

就労のための一時保育を加算対象としている自治体は多くありますが、自治体ごとに決められた調整指数のルールによっては対象にならない場合もあります。

自治体から公開されている情報を確認しながら、利用を検討するのもよいかもしれません。

ベビーシッターサービスを利用する

我が家は自営業ということもあり、保育課に問い合わせたときに、ベビーシッターサービスの継続的な利用は受託実績になると聞いていたので、入園の半年前からベビーシッターの方に子どもを見てもらいながら短時間のパートで就労をしていました。それもあってか、希望する園に入れました（30代/4歳児のママ）

ベビーシッターサービスを継続的に利用している場合、利用時にシッターや事業者から発行される「受託証明書」を提出することで、認可保育園に申し込む際の調整点数に加算される自治体もあるようです。

倍率の高い人気の保育園に入園できたという家庭のママからは、入園前に加算の対象となるベビーシッターサービスを利用していたことで、調整指数の点数を上げることができたという声も聞かれました。

保活の点数が高くない…入園するためにしたこと

シミュレーションしても点数アップが見込めないとき、希望する保育園へ入園するために少しでもできることがあれば知りたい方たちもいるようです。実際に、優先順位を上げるためにした工夫をママ・パパに聞いてみました。

希望する保育園を見直す

私がパート勤務で復職予定だったこともあり、我が家の点数は希望する園に対して低めかもしれないと感じていました。保育園に入園できないと生活が困るため、前年度倍率が高くなかったとされる保育園も候補に加えて見直しました（30代/2歳児のママ）

点数に合わせて優先順位を高めるため、入園を希望する保育園を見直した家庭があるようです。第一希望がひとつの園に集中するような自治体では、人気園だけではなくそのほかの園を希望に入れた家庭は、入園が決まりやすかったというパパの声もありました。

書類に不備がないか確認する

入園の申し込みに必要な書類を用意するとき、不備がないかを夫婦でダブルチェックしました。入園説明会で書類が揃っていないと選考の対象外になることもあると聞いていたので、点数以外でも入園のためにできることのひとつだと考えて丁寧に記入したことを覚えています（40代/5歳児のパパ）

入園申し込みの書類に不備がないかを確認することも大切なポイントかもしれません。なかには、万が一書類に記入ミスがあったときに備え、提出時に訂正印や印鑑を持参したという声も聞かれました。

必要書類に嘆願書を添える

我が家は自営業なので、調整指数の減点がありそうだと考え、必要書類とともに嘆願書を添えました。保育課の方に、『嘆願書は審査に関係ない』とは聞いていましたが、少しでも希望を伝えたかったからです。書面には、入園できないと仕事を失う可能性が出ることや、両親が遠方に住んでいて頼れないことなどを書きました（30代/3歳児のママ）

保育園入園時に提出する嘆願書は、「保育園に入園しないと仕事ができないため、生活に支障をきたす」という内情を書く書類をさすようです。

嘆願書は保育園入園手続きの必要書類に含まれておらず、入園の可否は自治体側の点数計算で判断されるため、その内容は考慮されにくいといえそうです。

ただし、点数アップが見込めず、優先順位を少しでも上げたいという願いがあれば、嘆願書を添える家庭があるようです。効果のほどはなんとも言えないようですが、ひとつの方法かもしれません。

認可保育園を希望するなら家庭の点数を確認しよう

子どもが通う保育園の入園申し込みをするとき、保育の必要性を点数化したものが基準となるようです。

保活の点数は、フルタイムや時短勤務、パートタイムといった両親の就労などを点数化した「基準指数」と、自宅での自営業といった加算や減点の対象となるものを計算する「調整指数」の2種類から、自治体が算出するものとされています。

事前に計算方法を知って、自分の家庭や状況の点数計算をシミュレーションしておくと安心ですね。

点数を上げる方法として、認可外保育施設やベビーシッターサービスを継続的に利用したという家庭もありました。

住んでいる自治体のサイトなどで自分の家庭がどのくらいの点数なのかを知ることから始め、入園を希望する保育園の選考基準に近づけるための工夫ができるとよいですね。

加点の対象にもなる「キズナシッター」を活用

保育園入園のために点数を上げたいとき「自営業だから希望する保育園に入園するための点数が足りない」「パートだから点数を上げるためにベビーシッターサービスを利用したい」というママ・パパもいるようです。

保育園入園の加算対象のひとつとして「キズナシッター」を利用してみてはいかがでしょうか。

キズナシッターのベビーシッターは、全員が保育士や幼稚園教諭などの国家資格を所有しています。保育現場での経験があるベビーシッターによる丁寧なシッティングが好評です。

一時利用の他にも、子どもが慣れているベビーシッターの定期利用も可能なため、保育園へ入園が決まるまでの期間利用している家庭も少なくないようです。

ベビーシッターサービスが加算対象になる自治体もあるようなので、子育てのパートナーにキズナシッターの登録から始めてみてはいかがでしょうか。

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