保育・保活

東京都荒川区の保活事情。保育園の入園に関する点数について

東京都荒川区の認可保育園では、申し込みの際に、各家庭状況に応じて付けられる点数がとても重要になりますが、それぞれの自治体によって点数付けには違いがあります。今回は荒川区の保活事情とともに、2019年度の入園案内を参考に、選考基準について荒川区の特徴を踏まえながら詳しく紹介します。

東京都荒川区の認可保育園では、申し込みの際に、各家庭状況に応じて付けられる点数がとても重要になりますが、それぞれの自治体によって点数付けには違いがあります。
今回は荒川区の保活事情とともに、2019年度の入園案内を参考に、選考基準について荒川区の特徴を踏まえながら詳しく紹介します。

東京都荒川区の認可保育園の保活事情

東京都荒川区は、23区のなかで2番目に面積が小さい区となり人口密度が高い場所でもあります。

 

主要都市へのアクセスが充実しており、古くからある町工場や下町情緒ある町並みが特徴です。

 

荒川区の待機児童は、2018年80人となり、前年度より101人減少しました。

 

待機児童80人の内訳は、0歳児が12人・1歳児が49人・2歳児が19人となっており、特に1歳児の入園が厳しい状況でした。

 

2018年度は、認可保育所を3カ所開園し定員を315人増加しました。

 

2019年度は3つの認可保育園の開設を予定しており、さらなる定員増加を図る計画です。

 

出典:荒川区の保育所待機児童の状況(平成30年4月1日現在)と今後の対策について
http://www.city.arakawa.tokyo.jp/kosodate/hoiku_takuji/hoikuen/taikijido.html

東京都荒川区の保育園利用に関する情報

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東京都荒川区の保育園利用に関する情報

ここでは、東京都荒川区の認可保育園の利用に関する情報を、選考スケジュール、申し込みに必要な書類に分けて詳しく説明します。

選考スケジュール

荒川区の2019年度4月に向けた入園申し込みは、2018年10月30日から11月12日となり、例年より申込期間が早まっていたようです。

 

書類の提出は、窓口の混雑緩和を避けるため、保育課入園相談窓口での受付に加え、郵送による申し込みにも対応していたようです。

 

結果は2019年2月15日郵送にて発表されるようです。

 

内定が決まると、内定園にて面接や健康診断が行われます。

 

内定が決まらなかった場合には「利用調整結果通知(不承諾)」が届き、待機となります。

 

利用申込書の有効期限は6カ月間となるため、入園が決まらなかった場合、年度途中であっても再度申込みが必要になるため注意しましょう。

提出書類

保育園の入園には、さまざまな書類の提出が必要になります。

 

受付期間に、きちんと提出ができるよう事前の準備を怠らないことが保活を進めていく上で大切でしょう。

 

家庭の状況によって必要書類は異なるため、早めにどんな書類が必要なのか確認をしておくことで余裕を持って準備ができるでしょう。

 

詳しい内容については、荒川区の「平成31年度保育園入園のご案内」を確認してください。

 

1、申請書類チェックリスト
2、保育所入所申込書又は保育所転園申込書
3、支給認定申請書
4、確認票(転園申込みの場合は不要です)
5、保育が必要な状況を証明する書類
6、その他、家庭の状況により必要な書類

東京都荒川区の選考基準

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東京都荒川区の選考基準

認可保育園は、年齢別に定員が決まっています。

 

そこで市区町村独自の選考基準を作り、定員を超えて申込があった場合には家庭の点数(選考指数)に応じて優先順位を決めています。

 

荒川区で特徴的なことは、基準指数で内職について他の自治体に見られない「月の勤務日数・勤務時間・月収」まで詳しく記載があり、勤務内容によって点数付けを変えていることです。

 

他にもどのような特徴があるのか、詳しく見ていきましょう。

指数の特徴

東京都荒川区の選考基準は、多くの自治体と選考指数の表し方が異なるため注意が必要です。

 

調整指数の計算方法は、下記を参考にしてください。

 

まず、基準指数表をもとに、保護者ごとに基準指数を決定します。

 

例えば、荒川区のフルタイム勤務の定義は「月20日以上就労し、1日8時間以上の就労を常勤」としており、親一人のフルタイムの基準指数が20点換算です。

 

なお、この条件にあてはまるためには、入園申し込みの時点で1カ月の就労実績が必要なため転職を考えている場合には注意が必要です。

 

次に、調整指数においてあてはまる内容がある場合には、父・母それぞれに加点や減点をします。

 

調整指数は「個人」と「世帯」にわかれていますが大きな区別はありません。

 

その後、夫と妻の指数を比べ、点数が低い方の指数が「選考指数」となります。

 

荒川区の選考基準は、この「点数の低い方が世帯の指数」となることが最大の特徴です。

 

そのため夫婦で働く時間が大きく異なる場合や、保護者のどちらかがこれから仕事を始めるなどの状況の場合には不利になる制度といえるでしょう。

 

一方で、一般的な会社勤めのフルタイムで共働き夫婦の場合には、指数はおおむね20点前後になるケースが多くなります。

就学などでの保育利用はやや厳しい

就学や技能習得で子どもを預ける場合、荒川区では指数の点数が最大でも「16」となり、他の自治体に比べると低い点数付けとなっています。

 

更に、就学・技術習得の内容によっても点数が異なるため、保活を進めていく上で厳しい状況になるといえるでしょう。

 

また、就学予定者についての記載が特にないため、4月入園にあわせて就学を予定している場合には、入園相談係に相談してみるとよいかもしれません。

荒川区の保活 ボーダーライン点数は?

荒川区の2018年4月の入園状況をみると、指数が20点以上の家庭を基準としていることがわかります。

 

そのためボーダーラインは20点と考え、保活を進めていくとよいでしょう。

 

特に保活が厳しいと言われている0歳から2歳に注目すると、0歳児と2歳児ではおおむね20点以上あることで募集枠に入っていますが、1歳児では、20点以上の指数があっても募集枠から溢れています。

 

1歳児の入園を予定している場合には、優先順位で上位を狙うか募集枠に余裕がある地域の保育園も視野に入れていくことが重要になってくるでしょう。

 

出典:認可保育園 平成30年4月入園申込状況【地域別】/荒川区
http://www.city.arakawa.tokyo.jp/kosodate/hoiku_takuji/hoikuen/mousikomijyoukyoutii.html

主な調整指数

東京都荒川区の調整指数は、加算指数が5項目・減算指数が5項目からなり、他の自治体に比べ内容がとてもシンプルです。

 

項目が少ないため、加点項目がある家庭の入園を優先しているといえるでしょう。

 

加算内容には「就職内定について、正社員で内定している場合には、プラス2点の加点」「2年以上の育児休業から復帰する場合、プラス2点」という、他の自治体には見られない内容があります。

 

減算項目では「自営業で協力的な仕事内容の場合には、マイナス1点」となり夫婦で自営業を営む場合には不利になるでしょう。

 

また、同居などで無職の祖父母(65歳未満)がいる場合マイナス3点と大きな減点があり注意が必要です。

 

他にも、どのような場合に加算や減算があるのか紹介します。

 

【加算される場合】
「個人」
・生活保護世帯で収入の拡大につながる就労等の場合、プラス4点
・ひとり親世帯(死亡・離婚・未婚・拘禁など)で就労等の場合、プラス4点
・月20日以上1日6時間以上の就労を常態とする就職内定のうち正社員として内定している場合、プラス2点

 

「世帯」
・育児・介護休業法に基づく育児休業を1年以上取得することにより一時退園し、育児休業明けに再入園する場合、プラス4点
・申込みの時点で育児・介護休業法に基づく育児休業またはそれに準ずる制度等を2年以 上利用している場合、プラス2点
・申込児以外の兄弟姉妹が入園希望園に在園中(卒園予定児を除く)の場合、プラス2点

 

【減算される場合】
「個人」
・勤務先(仕事場)に申込児を同伴している場合、マイナス1点(ただし、勤務実績及びそれに伴う収入の証明がある場合は除く)
・居宅内自営で協力的な仕事の場合、マイナス1点(就職内定も含む)

「世帯」
・同居またはそれに準ずる祖父母(65歳未満)が無職で申込児の補完的な保育を行うことができる場合、マイナス3点
・区外在住者(区内在勤)の場合、マイナス2点
・区外在住者(区外在勤)の場合、マイナス4点
・在園児または卒園児が正当な理由なく過去6カ月分以上の保育料を滞納している場合、
マイナス10点

同一指数になった場合の優先順位

一般的なフルタイムの共働き夫婦を基準とすると、選考指数20点前後に多くの家庭が集中することになるため、同一の点数になった場合の優先順位についても決まっています。

 

1位の危険性や緊急性が高い場合の次に、きょうだい関係の内容が続きます。

 

きょうだいが既に保育園に在籍している場合には、有利になる順位でしょう。

 

また、他の自治体には見られない、優先順位が被った場合について、さらに順位が決まっており、細かい内容になっています。

 

調整指数の項目が少ないことで、同一指数の家庭が多くより細かな判断内容を考えているといえます。

 

そのため、荒川区では優先順位を意識した、保活が重要になってくるでしょう。

 

まず基本的な、優先順位について紹介します。

 

1、危険性・緊急性が高く特に配慮が必要な世帯
2、きょうだいが同一の園に在園している
3、4月入園で、きょうだいがいる園の入所審査会で不承諾となった
4、4月入園で、申込児が年齢上限のある認可保育園、小規模保育、家庭的保育、認証保育所、家庭福祉員、グループ型家庭的保育、定期利用保育を卒園する際の申請(入所後も育休を継続する世帯含む)
5、両親不存在
6、ひとり親世帯
7、生活保護世帯(基準指数の類型が居宅外労働、居宅内労働、就労内定・求職中、就学・ 技能習得の場合)
8、基準指数の類型が疾病・心身障害等、介護、災害で配慮が必要な世帯
9、区内の認可保育園(私立・公設民営)、認定こども園、小規模保育、家庭的保育、認証保育所、家庭福祉員、グループ型家庭的保育で保育従事者として就労(内定含む)している、または産休(育休)復帰する
10、多胎児
11、申込児を有償で認可外保育施設に預けて就労中
12、(1) 申込締切日までに就労開始または育休(産休)復帰している(転園を含む)(2)申込児を有償で認可外保育施設に預けて就労中だが、受託証明書の提出がない
13、(1)入所後1カ月以内に育休復帰する (2)産後休暇明けに職場復帰する
14、優先順位1~13のいずれにも該当しない場合(就労内定・求職・その他)
15、下記の順位1に該当する項目がある場合(優先順位9~14の世帯に適用)

 

上記の優先順位が並んだ場合は、下記の順に決定するようです。

 

1、下記のいずれにも該当しない方
(1)同一年度内の入所内定で、内定辞退をしている
(2)勤務証明書、給与明細書等で3カ月の就労実績が確認できない
(3)就労時間と勤務実績に整合性がない(収入については、最低賃金を基準とする)
(4)申込児を除く第二子以降の出産予定月が入所月の前後2カ月にある場合、どちらかに該当 ・ 産後休暇明けに復帰するが、その後、産前産後休暇対象児童の育児休業に入る ・入所日(入所月の1日)時点では就労中だが、その後、産前産後休暇・育児休業に入る
(5)育児休業給付決定通知書の提出がない(申請中等で通知が発行されていない場合は「雇用保険被保険者証」「育児休業給付金支給申請書」等の写しでも可)
(6)受託証明書と勤務証明書の内容に整合性がない、また、受託先の確認が取れない
(7)所得証明書類の提出がない(住民税未申告を含む)
(8)追加書類の提出期限を守っていない
(9)年齢上限のある認可保育園、小規模保育、家庭的保育、認証保育所、家庭福祉員、グループ型家庭的保育、定期利用保育の卒園に伴う申請で、入所後1カ月以内に育休復帰しない

(1)から(9)で該当項目がある場合
前半の優先順位が1~8の世帯については、同じ順位で並んだ場合、該当数に応じて優先度に差がつきます。
前半の優先順位が9~14の世帯については、優先順位を15として考え、該当数に応じて優先度に差がつきます。

2、複数園希望(新規入園の申込みのみ)
3、保育料の階層(階層が低い方が優先)
4、区民歴が長い(保護者のうち、継続した区民歴が長い方を基準)
5、申込児に障がいがある(各種障がいに関わる手帳や福祉サービス受給者証等の提出が必要)
6、その他家庭状況(祖父母の状況(年齢・居住地等)、保育料の滞納の有無、待機期間など)

 

出典:平成31年度保育園入園のご案内/荒川区
http://www.city.arakawa.tokyo.jp/kosodate/hoiku_takuji/hoikuen/annai.files/31nyuuennannnaikaitei.pdf

認可保育園以外の子どもの預け先は?

takayuki/shutterstock.com

認可保育園以外の子どもの預け先は?

以上のように、都市部であるほど認可保育園に入るのは難しい現状です。

 

保活を進めていくなかでは、認可保育園以外の子どもの預け先についても、検討しておくことが大切でしょう。

 

ここでは、東京都荒川区の「小規模保育」「家庭福祉員(保育ママ)」「認証保育所」について詳しく紹介します。

小規模保育

小規模保育は認可保育園の一種で、0歳から2歳児の子どもが対象の施設です。

 

定員は6人から19人の少人数制となるため、子どもだけでなく、保護者との信頼関係が築きやすいことが特徴です。

 

荒川区には現在3カ所の施設があり、基本保育時間はおおむね7時15分から18時15分の11時間となります。

 

荒川区では、現在延長保育には対応していないため、選ぶ際には注意しましょう。

 

保育料は、認可保育園と同様となります。

 

小規模保育の詳しい内容については、入園のご案内にも記載されているので確認してください。

家庭福祉員(保育ママ)

家庭福祉員制度とは、生後3カ月から満3歳の子どもを対象に、保護者に変わって保育をするものです。

 

保育にあたる家庭福祉員は、区の認定を受けており、家庭福祉員の自宅という家庭的な環境のなかで、子どもの個性にあわせてきめ細かいサポートをしています。

 

この制度は認可保育施設となり、申込みは保育課保育管理係に行い、さらに家庭福祉員と直接契約する必要があります。

 

荒川区には、25人の家庭福祉員が登録しており、定員は2名から5名となっています。

 

保育時間は、午前8時30分から午後4時30分までで、延長保育にも対応しているようです。

 

給食は、原則提供していないためお弁当の持参が必要です。

 

保育料は、0歳児では25000円程度、1歳から3歳未満児20000円程度となるようです。

 

なお、家庭福祉員を利用した場合、保育料等の補助を受けることができます。

 

この補助は、条件を満たしていれば利用することができるため、入園ご案内で内容を確認してください。

 

出典:家庭福祉員(保育ママ)のご案内/荒川区
https://www.city.arakawa.tokyo.jp/kosodate/hoiku_takuji/kateifukushiin/annai.html

認証保育所

荒川区には、現在11カ所の認証保育所があります。

 

認証保育所とは、待機児童の解消や駅の近くに保育施設を作り通園の負担を減らすなど、さまざまな保育ニーズに対応するため、東京都が独自の基準で設置した保育施設です。

 

全施設で、0歳児保育を実施し、13時間以上の開所をしています。

 

認証保育所を利用する場合には、利用者と施設が直接契約をします。

 

認証保育所は、認可保育園より保育料が高額なイメージがありますが、保護者の経済負担を軽減するために保育料の補助が整備されています。

 

荒川区の補助金額は、認証保育所に実際に支払った保育料と認可保育所に入所した場合の保育料との差額を補助されるようです。

 

詳しい内容については、荒川区のホームページを確認してください。

 

出典:認証保育所/荒川区
http://www.city.arakawa.tokyo.jp/kosodate/hoiku_takuji/ninsho/ninsho.html

東京都荒川区の自治体の情報をもとに、保活をスムーズに進めていこう

東京都荒川区の保活事情や、保育園の入園の際に基準となる点数について詳しく紹介しました。

 

保活は疑問点が多く、不安に感じることがあるかもしれません。

 

荒川区では、ホームページにおいて保育園の入園に関するさまざまな質問に答えています。

 

また、保育課入園相談係でも相談に応じています。

 

悩みが出てきたときには気軽に相談してみてはいかがでしょうか。

 

荒川区の情報をもとに、保活をスムーズに進めていきましょう。

キズナシッターについて

もし、待機児童になったときの子どもの預け先として、キズナシッターを検討してみてはいかがでしょうか。

ベビーシッターを定期的に利用すると保育園入園に有利に

自治体によっては、ベビーシッターを定期的に利用をすることで、保活を有利に進めることができる場合があります。

 

東京都荒川区では、優先順位のなかに「申込児を有償で認可外保育施設に預けて就労中」という項目があります。

 

荒川区の調整指数の内容は、なかなか加点を狙える項目がないため、優先順位にあてはまる内容があることは、とても重要になるでしょう。

 

また、この優先順位を確実にするためには「受託証明書」が必要となります。

 

必ず、ベビーシッターに発行してもらい、子どもを預けていることを証明してもらうとよいでしょう。

保育士の先生とマンツーマン「キズナシッター」とは

キズナシッターでは、登録しているベビーシッターは、厚生労働省のガイドラインを遵守した対面面談と審査を経ており、全員が保育士または幼稚園教諭、看護師のいずれかの資格を持っています。

 

自宅にいながら、保育園の先生にマンツーマンで保育をしてもらっているイメージでしょう。

 

保育のプロが家庭の要望にあわせ、子どもに寄り添ったシッティングを行うため、保護者からも「最初はベビーシッターの利用に不安がありましたが、子どもの様子や興味にあわせ活動を工夫してくれるので、毎回楽しそうで安心して預けられます」など、多くの声が寄せられています。

 

ベビーシッターは、専用アプリの紹介ページや利用者のレビューを参考に、自分で選ぶことができます。

 

事前面談を行い、相性や人柄を確認してからお願いすることもできるので、納得したベビーシッターを見つけることができるでしょう。

 

また、特定のベビーシッターの定期利用も可能なため、信頼関係も築きやすく育児の相談もしやすいようです。

 

料金についても、各社の福利厚生サービスを利用することができるので、ご自身やご家族の勤め先の会社が加入しているベビーシッター補助サービスを活用することで、お得な料金で利用することができるでしょう。

 

なお、受託証明書はキズナシッターでも発行しています。

 

希望保育園の内定がもらえなかったときには、キズナシッターも預け先のひとつとして、候補に考えてみてはいかがでしょうか。

 

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